永久成長率モデルとは、予測期間最終年度翌年の期待FCFが、毎期一定の割合で永久に成長していくという仮定のもと、DCF法における継続価値（ターミナルバリュー：TV）を算出する方法です。

　実務上、「売却マルチプルモデル」とともに代表的な継続価値算定方法として用いられています。一般的に継続価値は事業価値の多くを占め、企業価値に大きな影響を与えるため、「永久成長率モデル」と「売却マルチプルモデル」の相互検証により、予測精度を高めていきます。

永久成長率モデルによる継続価値の算出式

　永久成長率モデルによる継続価値（TV）算定では、予測期間最終年度以降の付加価値力を評価する上で「ターミナルFCF」が非常に重要になります。

　DCF法の理論では、期待FCFが「安定」するまでの期間に亘り精緻な収益予測を行い、予測期間最終年度翌年から無限年にかけての「安定成長期」において「ターミナルFCF」が「安定」的に創出されるという前提があります。

　ここでいう「安定」とは、”ゼロ成長”又は”一定の比率での微成長/微縮小”を意味します。

　ここで、ターミナルFCFを「FCFterminal」、永久成長率（安定成長率）を「g」、加重平均資本コストを「WACC」とすると、無限等比数列の和の公式を利用して以下の様に求められます。

算出式

TV = FCFterminal / （WACC － g）

　永久成長率モデルで算定した継続価値（TV）は、予測期間最終年度翌期～無限年に発生する期待FCFを、予測期間最終年度時点にまで割り引いたものです。したがって、事業価値を算定する際は継続価値（TV）を予測期間最終年度時点から現時点にまで再度割り引く必要があります。

※上記算出式では、説明の簡略化の為、実務上頻繁に用いられる「期央割引主義」を採用せず、評価基準日を「期末」としております。