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　EBITDAとは、”Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization”の略で、利払前/税引前/償却費控除前の利益を意味します。「イービッダー」や「イービットディーエー」等と読みます。EBITDAは、企業が事業活動を通じて稼いだ利益を表す指標です。

　簡易的には「営業利益＋償却費」で計算されます。日本では会計上の正式な指標ではなく、EBITDAの定義が曖昧な場合があります。したがって、EBITDAという単語が実務で出てきた場合は、その算出式を確認することが重要です。　

　ここでは簡易式に加え、一般的なEBITDAの算出方法も紹介します。

算定式

EBITDA = EBIT + Depreciation + Amortization

EBITDAの有用性

　EBITDAは、事業が生み出す税引前キャッシュフローに近い数値といえます。 M&A 取引に伴う価値評価等では、営業利益よりEBITDAが重視されることが多いものです。

　たとえば、何か多額の償却が起こり当該償却が販売管理費等に計上されるとします。当然、営業利益は「償却費」も費用として控除したあとの数値です。しかし、「償却費」というのは「キャッシュアウトを伴わない費用」です。

　このため、事業に使うキャッシュフローを簡易的に見積もるために、「営業利益＋償却費」の算式も意味をもつことになるのです（一度費用として差し引かれた償却費を足し戻す）。

　企業価値評価ではキャッシュフローを重要指標として評価することが一般的であるため、その意味でもEBITDAは有用なものとなります。また一般的に、クロスボーダー（海外相手のM&A）等の場合には、そもそも「償却のルール」が国により異なるため、営業利益の単純比較では日本企業との適切な比較もできないことになります。

　また、「償却のルール」だけでなく「税制」、「金利水準」も各国で異なります。その様な事情もあり、営業利益ではなくEBITDAを用いることで、これらの違いを最小限に抑え国内外の企業を評価・比較できるので、M&A業界では非常に重要な業績評価指標として頻繁に用いられています。

EBITDAの欠点

　大規模な設備投資や大型買収などの影響は、EBITDA数値に反映されません。EBITDA数値が高ければ必ず優良企業であるという訳ではなく、無謀な拡大戦略の強行によって経営状況が悪化しているケースなどもあり得る為、注意が必要です。

　ここでは、EBITDAの欠点を利用し粉飾決算が行われたワールドコム事件を紹介します。

　2002年7月、米国長距離通信業界2位のワールドコム（WorldCom）が、約410億ドルにのぼる巨額な負債を抱え経営破綻しました。

　ITバブル崩壊による通信産業の低迷や当時業界3位のスプリント（Sprint）社との合併計画の破談などを受け、ワールドコム社の株価が大幅に下落しました。株価の下落は、株式交換スキームでのM&Aを繰り返すことで成長戦略を推進していたワールドコム社にとって大きな痛手でした。

　その様な背景からワールドコム社は悪化した経営状態を不正会計操作によりごまかし、自社株の価格を下支えしていました。その粉飾手段の１つが、本来、全額費用処理すべき「ラインコスト」（他の通信会社への回線使用料）を、減価償却資産として資産計上したことで、EBITDAを吊り上げるというものでした。

　EBITDAというただ一つの業績指標を鵜吞みにするのではなく、総合的な投資判断が重要です。