FCF（フリーキャッシュフロー）
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FCF（フリーキャッシュフロー）とは、事業活動で得た資金から事業の継続運営に必要な資金を再投資・支出したあとに残る余剰資金（事業活動の結果生まれた果実）であり、債権者と株主に（利息や配当等で）配分できるCFのことです。
具体的には、企業が創出した利益から税金の支払い、更新投資、支払サイト等の調整などの支出を控除したあとに残るCFがFCFです。一般的にキャッシュフローは、「営業キャッシュフロー（営業CF）」「投資キャッシュフロー（投資CF）」「財務キャッシュフロー（財務CF）」の３種類で構成されます。
FCFを大雑把に定義すると次のようになります。
（式１）FCF＝営業CF + 投資CF
これらの位置づけを債権者を含む各投資家のリターンを含めて図示すると次のようになります。
CFの種類とその流れ
※上図ではわかりやすくするため、「支払利息」、「支払配当」を財務CFと区分する「第２法」によるCF計算書を前提としています。一方、実際の実務においては、「支払利息」を営業CF、「支払配当」を財務CFと区分する「第１法」を用いている頻度が高いようです。このため、FCF＝営業CF＋投資CFと単純計算してしまうと、「支払利息」等の取扱いが「第１法」と「第２法」で異なってしまいます。
投資家種別とリターン内容の関係
| 投資家種別 | リターンの内容 | 財務諸表上の記述 |
| 債権者 | 金利（支払利息） | PLの支払利息 |
| 株主 | 配当とキャピタルゲイン | PLには表示されない |
（注）「配当」は利益処分計算書に明記される。
エンタープライズDCF法と期待FCF
DCF法で割り引くFCFを考える場合、上式の「営業CF」と「投資CF」をさらに細かく分解し、以下の算式で計算していくのが通常です。また、支払利息についてはエンタープライズDCF法においてはFCFに含めずに計算します。
（式２）FCF=NOPLAT＋減価償却費ー設備投資±運転資本増減額
（式１）と（式２）は本質的にはそれほど大きな差はないのですが、「支払利息」やNOPLATの取扱いによって両式の値が異なる場合がある点や、実務上（式２）を用いたほうが継続価値の計算等もしやすい点等から、DCF法を実施する場合には（式２）を用いてFCFを算出するようにしてください。
※この（式２）は、NOPLATを「EBIT」ベースに算定した場合の算式になります。一方で、NOPLAT算定時に、「EBITA」や「EBITDA」を利用した場合には「償却費」の二重計上にならないよう注意が必要です。